VPNを利用して海外から日本国内向けサービスを利用する方法（実践編）
海外からは利用できないネット動画を視聴する方法
上記記事で海外からは視聴できないGyaoなどの国内向け動画サービスや中国などで規制されている海外のウェブサイトを閲覧できるようにする方法をご紹介しました。
今回、私は日本のウェブサイトでクレジットカードを利用してある決済をしようとした時に、海外からのアクセスのため決済できない旨の表示がありました。
時間があまりなかったため、どうしてもネット上で決済をしたかったため、どのような方法があるか考えてみました。
１．日本の銀行口座からネットバンクを利用して直接相手先の銀行口座に振込みの手続きをする方法
２．VPNゲートを利用してIPアドレスを日本仕様に変更して、クレジットカードで支払い決済をする方法
よく考えてみた結果、今後もこのような事態になることはあるかもしれないと考えました。
そして、まずは（２）のVPNゲートを利用してみて、どうしても難しいようであれば、（１）の日本の銀行口座から相手の講座へ振込みをすればよいだろうと考えました。
そして、VPNは「VPN Gate 筑波大学による公開 VPN 中継サーバープロジェクト」の方を無料で利用させていただきました。
今回は回線への負担が重い動画などを見る目的ではないため、回線スピードの速さは特に必要ありませんでした。
そんな理由で今回は無料のVPNを利用しました。
その方法は、上記のVPNを無料で提供しているサイトにアクセスします。
そうすると以下のようなVPN説明画面が表示されます。
私は一番左の推奨との記載があるVPNをダウンロードしました。
ダウンロード後、上記画像のようにZIPファイルを展開するだけで利用できるようになりました。
ところが、ファイルを展開後、ヤフーJAPANのトップ画面の表示が可笑しなことになってしまいました。
そして、暫らく様子を見ていたのですが、PCを再起動するといつも利用しているトップ画面に戻りました。（ホッ！）
「VPNクライアント接続マネージャー」からONにするかOFFにするか選択することができるようになっています。
とにかく、今回の目的である海外からクレジットカードで支払い決済をすることはできました。
その他、気のせいかもしれませんが、この無料VPNゲートを利用すると回線速度が少し遅くなるような気がします。
それと、この無料VPNを利用しても、たまに日本国内向けの動画を見ようとすると繋がらないことがあったりします。
そのため、著作権などの理由で日本国内向け（国内限定）にしか利用できない動画などをガンガン海外から利用したい方は、以下のような有料VPNを利用すれば快適に利用できることでしょう。
上記記事で海外からは視聴できないGyaoなどの国内向け動画サービスや中国などで規制されている海外のウェブサイトを閲覧できるようにする方法をご紹介しました。
今回、私は日本のウェブサイトでクレジットカードを利用してある決済をしようとした時に、海外からのアクセスのため決済できない旨の表示がありました。
時間があまりなかったため、どうしてもネット上で決済をしたかったため、どのような方法があるか考えてみました。
１．日本の銀行口座からネットバンクを利用して直接相手先の銀行口座に振込みの手続きをする方法
２．VPNゲートを利用してIPアドレスを日本仕様に変更して、クレジットカードで支払い決済をする方法
よく考えてみた結果、今後もこのような事態になることはあるかもしれないと考えました。
そして、まずは（２）のVPNゲートを利用してみて、どうしても難しいようであれば、（１）の日本の銀行口座から相手の講座へ振込みをすればよいだろうと考えました。
そして、VPNは「VPN Gate 筑波大学による公開 VPN 中継サーバープロジェクト」の方を無料で利用させていただきました。
今回は回線への負担が重い動画などを見る目的ではないため、回線スピードの速さは特に必要ありませんでした。
そんな理由で今回は無料のVPNを利用しました。
その方法は、上記のVPNを無料で提供しているサイトにアクセスします。
そうすると以下のようなVPN説明画面が表示されます。
私は一番左の推奨との記載があるVPNをダウンロードしました。
ダウンロード後、上記画像のようにZIPファイルを展開するだけで利用できるようになりました。
ところが、ファイルを展開後、ヤフーJAPANのトップ画面の表示が可笑しなことになってしまいました。
そして、暫らく様子を見ていたのですが、PCを再起動するといつも利用しているトップ画面に戻りました。（ホッ！）
「VPNクライアント接続マネージャー」からONにするかOFFにするか選択することができるようになっています。
とにかく、今回の目的である海外からクレジットカードで支払い決済をすることはできました。
その他、気のせいかもしれませんが、この無料VPNゲートを利用すると回線速度が少し遅くなるような気がします。
それと、この無料VPNを利用しても、たまに日本国内向けの動画を見ようとすると繋がらないことがあったりします。
そのため、著作権などの理由で日本国内向け（国内限定）にしか利用できない動画などをガンガン海外から利用したい方は、以下のような有料VPNを利用すれば快適に利用できることでしょう。
交流協会で申請可能な各種証明と手数料の値下げ改定
台湾にある日本の交流協会で申請取得できる各種証明書とその手数料が値下げ改定されていることのレポートです。
交流協会とは、台湾と日本を繋ぐ大使館にあたり領事業務を司っている公的機関です。
今まであまり気にしたことがなかったのですが、購読者の方から情報を頂いて、印鑑証明の取得だけではなく印鑑登録もできるとのことでした。
この機会に、台湾の台北と高雄にある交流協会で取得可能な証明書とその目的を調べてみました。
実は、交流協会のウェブサイトを見れば、特に調べることはないのですが、情報のシェアという意味合いで取り上げてみます。
■在留証明
これは何の目的に必要なのでしょうか？
日本本国にに滞在しておらず、現地台湾に在留し、交流協会に在留届を提出していることを証明するものだそうです。
主な使用目的は、国民年金などの公的受給の手続きに必要だそうです。
■婚姻要件具備証明（独身証明）
日本人と台湾人が結婚をする場合は、日本と台湾の両国で手続きをする必要があります。
もし、その方法は、日本で婚姻手続きをした後、台湾で婚姻手続きをする場合と、台湾で婚姻手続きをした後、日本で婚姻手続きをする場合の2つの方法があります。
台湾で日本人が婚姻要件具備証明が必要な場合は、後者の場合でしょう。
■署名（ぼ印）証明
契約書などに署名をした場合に、その署名が本人のものかどうかを確認するために使われるのでしょう。
台湾も日本と同じように、はんこ（印鑑）文化の国ですが、署名でも契約などは成立することが多いですので、このような署名証明が存在するのでしょう。
■印鑑証明
印鑑証明は、実印であることを証明する書類です。
こちらも、公式文書の契約などの時に必要になりますね。
例えば、交流協会のウェブサイトでは、「不動産登記、遺産分割協議、自動車名義変更（廃棄）、銀行口座の名義変更にかかる手続き」が挙げられています。
そして、以外だったことは、台湾でも印鑑登録ができるということです。
その条件は、日本から住民票を抜いている必要があります。
これは、二重登録を防止するためにそのような条件を設けているのでしょう。
良く考えてみれば、住民登録をしていなければ、印鑑登録ができなくなってしまいますから、海外に居住している場合は在外公館がその窓口になっているのでしょう。
■警察証明
無犯罪証明書という言い方をする場合もありますが、結婚する時、ビザを取得する時、などいろいろな用途で必要になります。
日本で犯罪を起こしていないこと、あるいは何らかの犯罪履歴があることを証明するものですから、交流協会を通して取得しようとすると、２～３ヶ月掛かります。
以前、私がビザ取得のために申請した時には、日本の県警察本部で2週間くらいで取得できました。
申請は指紋の押収などが必要ですので本人しか申請はできませんが、受取交付は代理人でも可能ですので、一時帰国した時に申請は本人がして、代理人に受け取りにいってもらえば時間の節約になります。
■運転免許証中国語翻訳文発行
台湾で一時的（1年以内）に自動車の運転をする場合に発行してもらいます。
つまり、日本の運転免許証を台湾でも有効にしてもらうための公式の翻訳文です。
その他、台湾に移住する予定（1年超の滞在）の方は、台湾に来てから一旦この中国語翻訳文を発行してもらってから、台湾の自動車運転免許証へ切り替えることもできます。
私は、この中国語翻訳文を公的機関からの委託先であるJAFで即日発行してもらいました。
■国籍証明
唯一、使用目的が分からないのは国籍証明です。
考えられるのは、パスポートを紛失した時などに自分の国籍を証明するために取得するのでしょうか？
2014年4月1日より、上記の証明書申請費用が為替の円安変動により、改定されていました。
一般的に、価格の改定となると値上げの場合がほとんどなのですが、今回はさすがに台湾元での支払いの場合ですので、値下げの価格改定です。
やはり、交流協会は営利目的ではない公的機関ですので、値下げの価格改定ということもあるのですね。
値下げ率は、おおよそ１５％程度の値下げになっていました。
交流協会とは、台湾と日本を繋ぐ大使館にあたり領事業務を司っている公的機関です。
今まであまり気にしたことがなかったのですが、購読者の方から情報を頂いて、印鑑証明の取得だけではなく印鑑登録もできるとのことでした。
この機会に、台湾の台北と高雄にある交流協会で取得可能な証明書とその目的を調べてみました。
実は、交流協会のウェブサイトを見れば、特に調べることはないのですが、情報のシェアという意味合いで取り上げてみます。
・在留証明
・婚姻要件具備証明（独身証明）
・国籍証明
・署名（ぼ印）証明
・印鑑証明
・警察証明
・運転免許証中国語翻訳文発行
■在留証明
これは何の目的に必要なのでしょうか？
日本本国にに滞在しておらず、現地台湾に在留し、交流協会に在留届を提出していることを証明するものだそうです。
主な使用目的は、国民年金などの公的受給の手続きに必要だそうです。
■婚姻要件具備証明（独身証明）
日本人と台湾人が結婚をする場合は、日本と台湾の両国で手続きをする必要があります。
もし、その方法は、日本で婚姻手続きをした後、台湾で婚姻手続きをする場合と、台湾で婚姻手続きをした後、日本で婚姻手続きをする場合の2つの方法があります。
台湾で日本人が婚姻要件具備証明が必要な場合は、後者の場合でしょう。
■署名（ぼ印）証明
契約書などに署名をした場合に、その署名が本人のものかどうかを確認するために使われるのでしょう。
台湾も日本と同じように、はんこ（印鑑）文化の国ですが、署名でも契約などは成立することが多いですので、このような署名証明が存在するのでしょう。
■印鑑証明
印鑑証明は、実印であることを証明する書類です。
こちらも、公式文書の契約などの時に必要になりますね。
例えば、交流協会のウェブサイトでは、「不動産登記、遺産分割協議、自動車名義変更（廃棄）、銀行口座の名義変更にかかる手続き」が挙げられています。
そして、以外だったことは、台湾でも印鑑登録ができるということです。
その条件は、日本から住民票を抜いている必要があります。
これは、二重登録を防止するためにそのような条件を設けているのでしょう。
良く考えてみれば、住民登録をしていなければ、印鑑登録ができなくなってしまいますから、海外に居住している場合は在外公館がその窓口になっているのでしょう。
■警察証明
無犯罪証明書という言い方をする場合もありますが、結婚する時、ビザを取得する時、などいろいろな用途で必要になります。
日本で犯罪を起こしていないこと、あるいは何らかの犯罪履歴があることを証明するものですから、交流協会を通して取得しようとすると、２～３ヶ月掛かります。
以前、私がビザ取得のために申請した時には、日本の県警察本部で2週間くらいで取得できました。
申請は指紋の押収などが必要ですので本人しか申請はできませんが、受取交付は代理人でも可能ですので、一時帰国した時に申請は本人がして、代理人に受け取りにいってもらえば時間の節約になります。
■運転免許証中国語翻訳文発行
台湾で一時的（1年以内）に自動車の運転をする場合に発行してもらいます。
つまり、日本の運転免許証を台湾でも有効にしてもらうための公式の翻訳文です。
その他、台湾に移住する予定（1年超の滞在）の方は、台湾に来てから一旦この中国語翻訳文を発行してもらってから、台湾の自動車運転免許証へ切り替えることもできます。
私は、この中国語翻訳文を公的機関からの委託先であるJAFで即日発行してもらいました。
■国籍証明
唯一、使用目的が分からないのは国籍証明です。
考えられるのは、パスポートを紛失した時などに自分の国籍を証明するために取得するのでしょうか？
2014年4月1日より、上記の証明書申請費用が為替の円安変動により、改定されていました。
一般的に、価格の改定となると値上げの場合がほとんどなのですが、今回はさすがに台湾元での支払いの場合ですので、値下げの価格改定です。
やはり、交流協会は営利目的ではない公的機関ですので、値下げの価格改定ということもあるのですね。
値下げ率は、おおよそ１５％程度の値下げになっていました。
海外移住前にしておくべきだった手続き｜廃車手続きと印鑑登録証明
海外移住する前に日本ですべきだったけれど、しなかったために海外で後悔することになった失敗したことをご紹介します。
台湾へ海外移住する前に、インターネットなどをフル活用して情報を収集し、海外移住の準備をした上で渡航しました。
ところが、1つだけ渡航前に日本でしなかったため、海外で後日後悔したことがあります。
それは、日本で所有していた自動車に関する対応です。
私は日本で自動車を所有していましたが、海外移住前に譲渡などの処分をするか、廃車にするか、などを検討しました。
親族に相談したところ、両親などが使用する可能性がある、あるいは自分たち家族が日本に一時帰国したときには使用することもあるだろうという理由で、そのまま実家に置かせてもらうことにしました。
ここでもう一度強調しておきますが、「そのまま」の状態で所有し続けることにしたわけです。
「そのまま」とは、自分の名義のまま名義変更をしないで、補完することにしたという意味です。
後々になり、このことが少し面倒なことを引き起こすことになりました。
そもそも、自動車を一台所有するための維持費はどれくらい掛かるでしょうか？
［毎年］ 任意自動車保険
［車検時］強制自動車保険、自動車税、重量税、整備費用など
少なくても上記の費用は最低限必要になります。
移住後に家族に確認すると、私の所有していた車はほとんど使用していないようでした。
そのため、無駄なお金を節約するためにも、一旦廃車の手続きをとって、税金その他の費用を払わなくても良いようにしようと決めました。
任意自動車保険いついては、以下の記事でレポートしたように、インターネット経由で簡単に解約（中断手続き）をすることができました。
中断証明書発行｜海外移住に際し自動車保険の必要な手続き
自動車の車検については、期限まで残存期間がある時には、税金などの還付が受けられます。
廃車した場合に、還付される可能性のある税金は自動車税、自動車重量税の2つです。
どちらの税金もあらかじめ、次回の車検の時期までの支払分を最初に支払っているものです。
その期間の途中で廃車にする場合、残りの期間分によって税金などが返金されるわけです。
残存期間が長いほど還付される金額は多くなり、月割りで還付されるため時機を見て廃車にするのが賢い選択です。
そして、廃車にする場合の手続き方法や必要書類、必要費用などを調べてみました。
廃車手続きの方法は、状況によって下記3つの種類があります。
・永久抹消登録
・一時抹消登録
・解体届出
今回、私がしようとした廃車手続きは、2番目の一時抹消登録です。
一時抹消登録の詳細な手続きは運輸支局へ必要書類を提出する形で以下のように申請します。
自動車整備工場などの業者に手続きを代行してもらう場合は、５～７は不要ですが、その分代行手数料が必要になります。
そして、今回私が手続きをする上で後悔したことは、「印鑑証明書」です。
印鑑証明書は、海外移住前に必要になることはないであろうし、必要ないにも関わらず登録をしておくと、悪用などされる可能性もあるであろうから、という考えで登録をしませんでした。
一般的には、印鑑登録をする場合は、印鑑を持って役所に行けば即日で印鑑証明書を発行してもらえます。
登録するためには、一時帰国する必要がありますので、他の方法を調べてみました。
委任状を作成し代理人を立てれば、本人以外のものでも印鑑登録できるようですが、少し複雑な手続きが必要な上に時間も何日か掛かってしまうようです。
以上のことから、海外移住や海外での長期滞在をする場合は、あらかじめ印鑑登録をしておくといざという時に困らずに済むことでしょう。
ちなみに印鑑証明を登録済みであれば、本人でなくても印鑑証明書は発行してもらえるようです。
あるいは、所有していた車を、親の名義などに変更しておけば、手続きは非常に簡単にスムーズにできたことでしょう。
以上、海外移住後に、移住前に準備をせずに少しだけ後悔して失敗したことをレポートしました。
台湾へ海外移住する前に、インターネットなどをフル活用して情報を収集し、海外移住の準備をした上で渡航しました。
ところが、1つだけ渡航前に日本でしなかったため、海外で後日後悔したことがあります。
それは、日本で所有していた自動車に関する対応です。
私は日本で自動車を所有していましたが、海外移住前に譲渡などの処分をするか、廃車にするか、などを検討しました。
親族に相談したところ、両親などが使用する可能性がある、あるいは自分たち家族が日本に一時帰国したときには使用することもあるだろうという理由で、そのまま実家に置かせてもらうことにしました。
ここでもう一度強調しておきますが、「そのまま」の状態で所有し続けることにしたわけです。
「そのまま」とは、自分の名義のまま名義変更をしないで、補完することにしたという意味です。
後々になり、このことが少し面倒なことを引き起こすことになりました。
そもそも、自動車を一台所有するための維持費はどれくらい掛かるでしょうか？
［毎年］ 任意自動車保険
［車検時］強制自動車保険、自動車税、重量税、整備費用など
少なくても上記の費用は最低限必要になります。
移住後に家族に確認すると、私の所有していた車はほとんど使用していないようでした。
そのため、無駄なお金を節約するためにも、一旦廃車の手続きをとって、税金その他の費用を払わなくても良いようにしようと決めました。
任意自動車保険いついては、以下の記事でレポートしたように、インターネット経由で簡単に解約（中断手続き）をすることができました。
中断証明書発行｜海外移住に際し自動車保険の必要な手続き
自動車の車検については、期限まで残存期間がある時には、税金などの還付が受けられます。
廃車した場合に、還付される可能性のある税金は自動車税、自動車重量税の2つです。
どちらの税金もあらかじめ、次回の車検の時期までの支払分を最初に支払っているものです。
その期間の途中で廃車にする場合、残りの期間分によって税金などが返金されるわけです。
残存期間が長いほど還付される金額は多くなり、月割りで還付されるため時機を見て廃車にするのが賢い選択です。
そして、廃車にする場合の手続き方法や必要書類、必要費用などを調べてみました。
廃車手続きの方法は、状況によって下記3つの種類があります。
・永久抹消登録
・一時抹消登録
・解体届出
今回、私がしようとした廃車手続きは、2番目の一時抹消登録です。
一時抹消登録の詳細な手続きは運輸支局へ必要書類を提出する形で以下のように申請します。
1.所有者の印鑑証明書 （発行日から3ヵ月以内のもの）
2.所有者の委任状 （所有者の実印の押印があるもの）
3.車検証
4.ナンバープレート （前後面の2枚）
5.手数料納付書
6.一時抹消登録申請書
7.自動車税・自動車取得税申告書 （地域によっては不要）
自動車整備工場などの業者に手続きを代行してもらう場合は、５～７は不要ですが、その分代行手数料が必要になります。
そして、今回私が手続きをする上で後悔したことは、「印鑑証明書」です。
印鑑証明書は、海外移住前に必要になることはないであろうし、必要ないにも関わらず登録をしておくと、悪用などされる可能性もあるであろうから、という考えで登録をしませんでした。
一般的には、印鑑登録をする場合は、印鑑を持って役所に行けば即日で印鑑証明書を発行してもらえます。
登録するためには、一時帰国する必要がありますので、他の方法を調べてみました。
委任状を作成し代理人を立てれば、本人以外のものでも印鑑登録できるようですが、少し複雑な手続きが必要な上に時間も何日か掛かってしまうようです。
以上のことから、海外移住や海外での長期滞在をする場合は、あらかじめ印鑑登録をしておくといざという時に困らずに済むことでしょう。
ちなみに印鑑証明を登録済みであれば、本人でなくても印鑑証明書は発行してもらえるようです。
あるいは、所有していた車を、親の名義などに変更しておけば、手続きは非常に簡単にスムーズにできたことでしょう。
以上、海外移住後に、移住前に準備をせずに少しだけ後悔して失敗したことをレポートしました。
